通勤先や買い物先で大きな地震にあったとき、多くの人がまず考えるのは「どうやって家に帰るか」だと思います。ところが国と自治体の方針は逆で、「むやみに移動を開始しない」が基本原則です。
つまり、自宅の外でスマホを使い続ける時間が、数時間ではなく数日になる可能性があります。通信と電源の備えも、その前提で考える必要があります。
先に要点です。
- 内閣府のガイドラインは、原則72時間(3日間)は安全な場所に待機し、発災後おおむね4日目以降を目途に順次帰宅することを想定している
- 行き場のない人を受け入れる「一時滞在施設」や、徒歩帰宅者を支える「災害時帰宅支援ステーション」の支援内容は水・トイレ・情報など。公式資料にスマホの充電は挙がっていない
- 東京都のハンドブックは、従業員自らの備蓄の例に「携帯電話用電源」を挙げている
- 東日本大震災では輻輳で携帯電話がほとんど使えず、安否確認が行えなかったと東京都が記録している。電話以外の手段を家族と決めておく
- 帰宅を始めるときも、鉄道は目的の駅までの全区間の運転再開を確認してから動くのが国の指針
なぜ「すぐに帰らない」が原則なのか#
内閣府(防災担当)は、令和8年1月に「災害発生時における大規模な帰宅困難者等の発生への対策に関するガイドライン」を出しています。この中で、大規模地震の発生時には「むやみに移動を開始しない」という一斉帰宅抑制の基本原則を徹底することが不可欠だとしています。
理由は大きく2つです。
- 救命・救助活動の妨げになる — ガイドラインは、発災から72時間(3日間)を人命救助に重要な期間と位置づけ、行政機関等はその間、救命・救助活動などの応急活動を中心に対応するとしています
- 帰宅する人自身が二次災害にあう — 警視庁は、大災害時に一斉帰宅すると道路や歩道が人であふれ、救出救助活動に支障をきたすと説明しています。東京都のハンドブックも、徒歩帰宅中に余震などで二次被害にあう可能性を挙げています
規模の目安として、東京都が令和4年5月に公表した「首都直下地震等による東京の被害想定」では、都内で約453万人の帰宅困難者が発生すると予想されています(警視庁の案内より)。
「3日たてば帰れる」でも「3日は絶対に動けない」でもない#
ガイドラインに付いている「一斉帰宅抑制後の帰宅行動指針」は、帰宅の目安を次のように書いています。
- 帰宅困難者は、原則3日間は安全な場所に待機し、応急活動が落ち着くと考えられる発災後おおむね4日目以降を目途に、順次帰宅することが想定されている
- ただし、被害の状況によっては3日目までに帰宅支援ができる場合もあり、4日目以降でないと帰宅させてはならないというものではない。反対に、4日目以降も応急活動が続いている場合もある
東京都の条例Q&Aも、道路の安全などが確保され二次災害のおそれがない場合には、3日を待たずに帰宅行動をとることは可能だとしています。
「最長で3日ほど外で過ごすかもしれない」と見積もっておく——備えの前提はここです。
帰宅困難者を受け入れる施設で、何が受けられるか#
外出先で被災したときに頼る先は、大きく2種類あります。
| 区分 | 役割 | 公式資料に挙がっている支援 |
|---|---|---|
| 一時滞在施設 | 行き場のない帰宅困難者を、原則3日間受け入れる | 水や食料、ブランケットなどの配布、トイレ、周辺の被害状況や鉄道の運行状況などの情報提供(東京都ハンドブック) |
| 災害時帰宅支援ステーション | 徒歩で帰宅する人を途中で支える店舗・施設 | 水道水およびトイレの提供、地図等による道路情報やラジオ等で知り得た災害情報の提供、一時的な休憩の場の提供(神奈川県) |
災害時帰宅支援ステーションは、九都県市(東京都・神奈川県・千葉県・埼玉県・横浜市・川崎市・千葉市・さいたま市・相模原市)などが、コンビニエンスストア、ファミリーレストラン、ガソリンスタンドなどの店舗と協定を結んで確保しているものです。協定を結んだ店舗には目印のステッカーが掲示されます。東京都は都立学校なども帰宅支援ステーションとして位置づけています。
なお、東京都のハンドブックは、これらの区分や支援内容はあくまで目安で、発災時の対応は施設や周辺の状況、協定の内容などによって異なるとしています。
「充電させてもらえる」とは書かれていない#
ここがこの記事でいちばん伝えたい点です。上の表のとおり、一時滞在施設と災害時帰宅支援ステーションについて今回確認した公式資料(東京都ハンドブック・神奈川県のページ)には、スマホの充電は支援内容として挙がっていません。
施設によっては電源を使える場合もあるかもしれませんが、それを前提にはできません。内閣府のガイドラインも、想定する被害の前提として、ライフライン(電力、通信、上水道、ガス)に一定の被害が生じていることを置いています。
東京都のハンドブックは、企業の備蓄とは別に、従業員等が自ら備蓄に努めるものの例として「非常用食品、ペットボトル入り飲料水、運動靴、常備薬、携帯電話用電源」を挙げています。外出先のスマホの電源は、自分で持っておくものと考えるのが現実的です。
準備1:電源は「持ち歩く分」で考える#
自宅用の大容量ポータブル電源は、外出先では役に立ちません。外で被災したときに使えるのは、その日にカバンに入っていたものだけです。
- モバイルバッテリーを日常的に持ち歩く。容量の目安は災害用モバイルバッテリーの容量はどう選ぶ?に整理しました
- ケーブルも一緒に入れる。バッテリーだけあっても、端子が合うケーブルがないと充電できません
- 職場に置いておけるなら、ロッカーや机に予備のバッテリーとケーブルを置く。東京都の「帰宅困難者心得10か条」には「ロッカー開けたらスニーカー」とありますが、同じ場所に電源も置いておけます
- 被災直後から省電力の設定に切り替える。どの機能が止まるかは災害時にスマホの電池を長持ちさせる設定にまとめています
カバンに入れておくものの全体像は、非常用持ち出し袋に入れる「通信と電源」の備えも参考にしてください。
準備2:家族とは「電話以外」の連絡方法を決めておく#
東京都のハンドブックは、東日本大震災で輻輳により携帯電話がほとんど使えず、安否確認が行えなかったこと、多くの人が通話による安否確認を試みたもののうまくいかなかったことを記録しています。電話がつながりにくくなる仕組みは災害時に電話だけつながらないのはなぜ?で解説しています。
内閣府のガイドラインは、周知すべき安否確認手段として、災害用伝言ダイヤル171、災害用伝言板、web171、SNSなどを挙げ、複数の安否確認手段を使うことの有用性にも触れています。
- 声で残す:災害用伝言ダイヤル(171)の使い方
- 文字で残す:携帯4社の災害用伝言板の使い方(格安SIMだと登録できないことがあります)
- SNSで知らせる:LINEの「安否確認」はいつ出る?
さらに、帰宅行動指針は平時から家族等との間で決めておくこととして、次の3つを挙げています。
- 帰宅しないという選択
- 安否確認の方法
- お迎えや介護等の対応方法
「無事なら連絡を待って、迎えに来なくていい」「子どものお迎えは誰が行くか」——こうした取り決めがないと、家族が心配して無理に動くことになりかねません。決め方の具体例は家族の安否確認ルールの決め方にまとめました。
準備3:施設の場所と情報の取り方を知っておく#
被災してから一時滞在施設を探すのは、通信も混み合い、簡単ではありません。
- 東京都のハンドブックは、東京都防災マップで災害時帰宅支援ステーションや一時滞在施設などの情報を検索できると案内しています。通勤・通学先の周辺を平常時に一度見ておくと、いざというときの判断が速くなります
- 同じハンドブックは、東京都防災アプリや東京都防災の公式アカウントを情報収集ツールとして挙げています。公式アカウントは、災害時に都内の被害情報や一時滞在施設の開設情報などを発信するとしています
- 首都圏以外にお住まいの場合は、勤務先・通学先の自治体が公表している帰宅困難者対策を確認してください
通信がつながりにくくても情報を得る手段として、東京都の心得10か条は「携帯ラジオをポケットに」を挙げています。通信を使わずに聴けるのは受信機のラジオで、radikoなどのアプリはデータ通信を使います(災害時の情報収集にラジオは要る?)。
準備4:帰宅を始めるときに確認すること#
待機のあと帰宅を始める段階にも、国の指針があります。帰宅行動指針は、帰宅が可能な状況になっても一斉に帰宅を開始するのではなく、時間や移動範囲・移動手段をずらして分散して帰宅することを基本としています。そのうえで、帰宅困難者等が努めることとして次を挙げています。
- 帰宅手段や混雑状況、トイレが使える中継地点などを確認し、時機を見極めて帰宅を開始する
- 鉄道を利用する人は、目的の駅までの全区間が運転再開したことを確認してから移動を開始する
- 鉄道の運転再開直後は輸送力の低下が想定されるため、徒歩で帰宅できる距離の人は可能な限り徒歩で帰宅する
徒歩で帰るなら、スマホは地図としても使うことになります。圏外や混雑で地図が読み込めない事態に備えて、自宅までのルートを含むエリアをオフライン地図に保存しておくと安心です。手順は圏外でも地図を見るには?にまとめています。東京都の心得10か条にも「作っておこう帰宅地図」「歩いて帰る訓練を」とあります。
チェックリスト#
- モバイルバッテリーとケーブルをふだんのカバンに入れている
- 職場や学校に予備の電源を置いている(置ける場合)
- 家族と「帰宅しないという選択」「安否確認の方法」「お迎え・介護の分担」を決めた
- 171・災害用伝言板の使い方を体験利用日に試した
- 通勤・通学先の周辺の一時滞在施設・帰宅支援ステーションを地図で確認した
- 自宅までのルートをオフライン地図に保存した
- 鉄道で帰るときは「目的の駅までの全区間の運転再開」を確認する、と覚えた
まとめ#
外出先で大地震にあったときの原則は「むやみに移動を開始しない」で、待機は最長3日ほどを見込んでおく必要があります。その間に頼れる一時滞在施設や帰宅支援ステーションは、水・トイレ・情報の支援が中心で、スマホの充電は公式資料に挙がっていません。
だからこそ、外出先のスマホの備えは「持ち歩くバッテリー」「電話以外の連絡ルール」「施設の場所の下調べ」の3つに集約されます。どれも平常時にしか準備できないものです。